日本は地震が多い国だからこそ、住まい選びにおいて「家の耐震性」は、家族の安全を守るための最も重要な要素の一つです。しかし、物件情報だけでは建物の構造や強度が分かりにくく、専門的な知識がないと判断が難しいですよね。

ご安心ください。あなたのマイホーム購入を成功に導くために、家族の安心を守る「家の耐震性」の基本的な知識と、物件選びで気を付けるべきポイントを分かりやすくご紹介します。

「新耐震基準」って何？築古の家は地震に弱いの？

これは、先日お会いしたCさんの言葉です。Cさんは、立地の良い中古一戸建てを検討されていました。しかし、その家が旧耐震基準で建てられていると知り、もし大きな地震が来たらどうなるのか、耐震補強は必要なのか、という不安を抱えていらっしゃいました。

Cさんのように、マイホーム購入を検討されている方が、納得のいく「家の耐震性」を判断するためには、いくつかの大切なポイントがあります。

1. 新耐震基準と旧耐震基準

日本の建築基準法は、過去の大地震の教訓を受けて改正されてきました。特に重要なのが、1981年（昭和56年）6月1日以降に適用されている「新耐震基準」です。

◆ 旧耐震基準（1981年5月31日以前）:

* 震度5程度の地震で建物が倒壊しないことを目標としていました。

◆ 新耐震基準（1981年6月1日以降）:

* 震度5程度の地震で軽微な損傷、震度6強～7の地震で倒壊・崩壊しないことを目標としています。

* 建物が倒壊しないことで、中にいる人の命を守ることを目的としています。

2. 築年数と耐震性の関係

「新耐震基準」は、築年数を判断する上で重要な目安になります。

◆ 1981年6月1日以降に建てられた家:

* 基本的に新耐震基準を満たしているため、旧耐震基準の建物よりは安心感が高いと言えます。

◆ 1981年5月31日以前に建てられた家:

* 旧耐震基準で建てられているため、そのままでは大きな地震で倒壊・崩壊するリスクがあります。

* 購入後、耐震診断を受け、必要に応じて耐震補強工事を行うことを検討しましょう。

3. 耐震性を判断するチェックポイント

物件情報だけでなく、実際に現地で「家の耐震性」を判断するためのチェックポイントがあります。

◆ 建物の構造:

* 木造: 耐震診断や耐震補強工事が比較的容易です。

* 鉄骨造: 鉄骨の骨組みがしっかりしているため、木造よりは耐震性が高い傾向にあります。

* 鉄筋コンクリート造（RC造）: 耐震性や耐火性に優れています。特に、マンションはRC造が基本です。

◆ 住宅診断（ホームインスペクション）の活用:

* 購入前に、専門家による住宅診断を依頼することで、建物の構造や劣化状況、耐震性能を客観的に把握できます。

* 診断結果を基に、売主様と価格交渉をしたり、耐震補強の計画を立てたりすることができます。

◆ 耐震診断書・耐震証明書:

* 売主が耐震診断書や耐震証明書を持っているか確認しましょう。

* これらの書類は、住宅ローン減税などの税制優遇を受ける際にも必要となる場合があります。

不動産購入の注意点：費用とリスクを考慮

「家の耐震性」を考慮した家選びでは、費用とリスクを慎重に検討することが大切です。

◆ 耐震補強の費用:

* 旧耐震基準の建物を購入した場合、耐震補強工事には100万円～200万円程度の費用がかかるのが一般的です。

* この費用を考慮した上で、資金計画を立てましょう。

◆ 住宅ローン控除の条件:

* 中古住宅で住宅ローン控除を受けるためには、築年数や耐震性能に関する要件を満たす必要があります。

* 築年数が古い物件でも、耐震基準を満たしていることを証明すれば、控除を受けられる場合があります。

私たちCONNECT ESTATEは、お客様に寄り添い、物件の耐震性に関するご質問はもちろん、住宅診断の専門家のご紹介、耐震補強費用を踏まえた資金計画のアドバイスなど、トータルでサポートいたします。

安心して、後悔しないマイホーム購入を

「家の耐震性」は、家族の命を守るための最も重要な要素です。事前に正しい知識を持ち、専門家の力を借りて、安心して暮らせるマイホームを見つけてください。

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